クレジットカードコラム
クレジットカードの種類 PDF 印刷 Eメール
作者: Administrator   
2010年 3月 03日(水曜日) 07:50

クレジットカードは大きく分けて2種類

クレジットカード現金化にするにあたって必要になるクレジットカード。
世の中に、星の数ほどあるクレジットカード。サービス内容も知らずに加入しているようでは、損をしてしまうかもしれない。
自分に合ったおトクなカードを選んで現金化サービスとの併用で今よりいいサービスを受けましょう。

クレジットカードは大きく分けて、カード会社が単独で発行する「プロパーカード」と、ほかの会社と提携して発行する「提携カード」がある。

プロパーカードは、カード会社のサービスをフルに生かすことができる上、日常生活のさまざまなシーンで利用できるためポイントをためやすい。
一方、 提携カードとは、航空・鉄道会社、スーパーや百貨店・家電店、ネット企業などが発行しているカード。
カードの発行元が提供するサービスを利用すると、会員ならではの割 引や優待セールなどの特典が得られる。
または、その店で使える独自ポイントをもらえる。ポイントキャッシュバックが多いのは後者の提携カードだ。

では早速、代表的なクレジットカードの種類と、その特徴を下に整理してみよう。
この表を参考に自分にあったクレジットカードを選んで頂きたい。

カードの種類 カードの特徴 代表的なカード
プロパーカード カード会社が単独で発行するカード。
基本的に年会費がかかる一方、カード会社が提供するサービスを、フルに活用できる。
●JCBカード
●アメリカン・エキスプレス・カード
●《セゾン》カード
(提携)航空系カード フライトはもちろん、ショッピングでもマイルを貯めて、無料航空券などと交換できる。 ●ANAアメリカン・エキスプレス・カード
●JALカードSuica
●マイレージ・プラス《セゾン》カード
(提携)鉄道系カード SuicaやPASMOなど交通系の電子マネーと連携し、チャージでポイントが貯まるカードが多い。 ●「ビュースイカ」カード
●To Me CARD
●J-WEST カード
(提携)流通系カード スーパーやコンビニなど、流通系の会社が発行。スーパー系カードは毎月の優待割引が利用でき、家計の強い味方。 ●イオンカード
●アイワイカード
●ファミマTカード
(提携)百貨店系カード 発行元の百貨店で利用すると高い付与率でポイントを貯められたり、優待割引を受けられたりなどのサービスがある。 ●タカシマヤカード
●伊勢丹アイカード
●京王パスポートカード
(提携)ネット系カード ショッピングサイトやポイントサイトで利用するとポイントが優遇されるなど、ネットショッピングでの特典が充実している。 ●Yahoo! JAPANカード
●楽天カード
●ちょびリッチポイントカード
 
edy現金化する方法 PDF 印刷 Eメール

Edyの簡単な現金化(換金)する方法は?

やり方は非常に簡単です。Edyを使ってコンビニ払いが出来るクレジットカードを用意するだけ。

通常、クレジットカードはクレジットカードを使わないと請求は来ません。そのため、Edyを使ってクレジットカードの支払いをしよう と思っていても、クレジットカード自体を使うことが無ければなかなかEdyを使うことすら出来ないと思います。

そこでedy現金化する為に簡単な方法は、コンビニ払いが出来るクレジットカードでキャッシングをすることです。
キャッシングをすれば、すぐに現金が手に入るだけではなく、クレ ジットカードを使った時と同様に支払い請求書があがってくるようになる。
その時に、Edyを使って支払いを行えば、キャッシングした分がEdy利用分ということにな り、Edyをすぐに現金化することが出来ます。

もちろんキャッシング自体には金利手数料がかかってしまいます。
ですが、翌月1回払いで全額返済する場合には、3%以下の金利で済むことのほうが多い(キャッシング金利が低いカードの場合は2%以下になることも)。

この方法は3%近くの手数料はかかってしまいます。ですが、普通に商品券やギフト券を金券ショップに売った場合の手数料と比較すれば、効率が良い方法と言えるでしょう。
ライフカードの誕生月使用のように5%以上のポイントが貰える方法でEdyチャージしていた場合には、お釣りも来てしまうこともあります。

どうしてもお金が必要な時やEdyの使い道に困ってしまった時のために、年会費無料でコンビニ払いが出来るクレジットカードは2枚くらい、手元に置いておくと、いざというときに便利です。
是非、実践してみて下さい。

 
クレジットカード利用ではここを注意する PDF 印刷 Eメール

クレジットカード利用ではここを注意する
■力ード管理に常に気を配る

①カード会員規約の確認 消費者(利用者)がカード会社に対してカード発行を申し込み、
カード会社がこれを承認することにより、消費者はこのカード会社の会員となります。
そしてカード会社と会員との関係を拘束するのが会員規約です。会員規約にはさまざまな禁止事項や、
訴訟になった場合に管轄する裁判所などの重要な事柄が定められていますので、
必ず目を通しておかなければなりません。

②手数料の確認 カードで商晶を購入したり、サービスを受ける場合には手数料がかかります。
手数料とは、現金1括払価格とカードで買った場合の価格との差額で、実質的には金利に相当
します。しかし、これは加入商店側が負担することが多いようです。

③支払日、遅延損害金の確認 支払日に支払わなかった場合には遅延損害金(約款で確認のこと)を
取られます。

④カードの管理 力ードの紛失・盗難によって他入に不正に使用された場合にも、カードの保有者が
支払責任を負うことが会員規約には定められています。カードの管理には十分な注意が必要です。
ただし、白動的保険制度があります。

⑤伝票や請求書の確認 カードを利用したときは、必ず伝票の金額に間違いがないかを確認すること。
そして伝票を保存しておき、後日力ード会社から請求書が届いたら必ず伝票と照らし合わせて
間違いがないかを確認する必要があります。

⑥余分な力ードは作らない カードを何枚も保有していると、管理も大変になります。
また保険料や年会費も余計にかかります。カードの枚数は最低限にすることも大切なことです。

■力ード会員規約の内容を把握しておく
カード会員規約は細かい文字で書かれ、内容も一般には理解しにくいものもあります。
会員規約によれば、カードの所有権はカード会社にあり、会員はカードを借りているだけということになります。
会員以外の者は、カードを使用することはできず、カードを他入に貸したり、譲り渡したり、
借金の担保としたりすることは禁止されます。また、カードの紛失や盗難によって他入が不正に使用した場合、
原則として会員が代金を負担すると定められています。会員規約は必ず目を通すようにすること。

■デビットカード

日本では約3億40QO万枚のキャッシュカードがデビットカードとして使われています。
このデビットとは、即時決裁と言う意味で使われ、郵便周や銀行のキャッシュカードで代金支払いができます。
デビットカードは即時決済が特徴であるために、クレジットカードが口座引き落としになるまでに日数があるのと異なり、
偽装されると防ぎようがありません。

暗証番号を白分の生年月日や電話番号などすぐに分かるものにしないなどの他、防犯対策の不良な加盟店では
使用しないなとの対策も必要でしょう。

 
カードの紛失・盗難にあったらすぐに届け出る PDF 印刷 Eメール

現金を紛失したり盗まれたりした場合には、その損害額は紛失したり盗まれた金額の限度で
済みますが、カードの場合はそうは行きません。どれだけ使用されるか予測がつかず、名義入
は不測の損害を被ることが考えられます。このような場合には、大至急信販会社および警察に
対して、カードの紛失・盗難の届けを出して下さい。一般にカード会員規約には「紛失・盗難
により不正使用がなされた場合には、その損害は会員が負担する」旨の定めがあります。しか
し、会員が信販会社および警察に対してすみやかに所定の届出をすることにより、この責任が
1定の期間免除されたり、カード盗難保険によって損害が填補されることが多いのです。
ただし、所定の届出を行ったときでも、次の場合には責任は免除されず、会員が責任を負う
ことになります。

①紛失・盗難が会員の故意または重大な過失による場合
②会員の家族・同居人等、会員の関係者によって損害が生じた場合
③戦争・地震等による著しい混乱の際に行われた場合
④他人に譲渡・貸与・または質入されたカードによる損害の場合


損害の発生について信販会社や販売会社に不注意がある場合

信販会社はクレジットカードを普及させることによって莫大な利益を得ています。「利益存
するところに損失も帰する」という考え方からすれば、カードの盗難・紛失によるリスクはカー
ドシステムによって莫大な利益を受けている信販会社が、原則として負担すべきと考えること
もできます。カード発祥の地である米国ではこのような原則が立法上明確にされています。日
本ではまだこのような考え方が法律に定められているわけではありません。
しかし信販会社と販売会社の関係が、加盟店契約を通して継続的で密接な関係である点から
見て、信販会社は販売会社に対して不正使用防止のための何らかの指導・教育を行うことも可
能でしょう。さらに販売会社には加盟店規約によって、カード使用者と名義人の同]性を確認
する義務があります。したがって、所定の届出によって消費者が免責されない場合であっても、
例えば署名の確認について販売会社に何らかの落ち度があった場合のように、カードの不正使
用を見逃したことについて責任を間うことができるときは、会員は信販会社に対する支払いを
拒絶することができると解釈されます。

また、信販会社や販売会社に落ち度がなく、名義入が不正使用について責任を負わなければ
ならない場合であっても、盗んだカードや、名義人が紛失したカードを不正に使用した者に対
しては損害賠償請求ができることはいうまでもありません。
カードの管理には十分な注意を払うこと。